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アジアトップの先端都市が抱える光と影 シンガポールの憂鬱

あふれる下層老人、貧困層、外国人労働者との軋轢、マスコミ・政府不信

 

マーライオンの背後に建ち並ぶ高層シティ街、観光客で賑わうマリーナベイサンズ──。

日本のテレビや雑誌にはいつもシンガポールの煌びやかさが映し出されている。それもこの国の〝一部〟に違いないが、少し路地裏を歩くとまた違う風景が見えてくる。世界トップクラスのGDPを誇る金融先進国で生きる人々の、ホンネと実情とは。

文・写真 宮崎千裕

 

ティッシュ売りは免許制シンガポールにもいる〝下流老人〟

 

観光地として知られるチャイナタウンのはずれにある歩道橋、杖をつきながら立っている高齢の男性を見かけて1S$コインと引き換えにポケットティッシュ3つを受け取ると、中国語なまりの英語で「サンキューラ(ありがとう)」とひと言。

自分の老父の容姿と比べれば、この老人も同じ70代後半だろうか。着古したポロシャツの胸元には、NEA(シンガポール国家環境庁)から交付されたバッジ。物乞いが法律で禁じられているシンガポールで、彼は政府から正式に〝StreetHawker(露天商)〟と認定され、1日に10~20人の通行人にテッィシュを売って生活をしているという。

2014年にシンガポール政府がこうした人々から月10S$(約820円)のライセンス料を撤収すると発表した際、「与党PAP(人民行動党)には弱者を憐れむという気持ちがない」「月収数百万ドルの大臣がろくに働けない老人からお金を取るのか」といった批判がネット上で噴出する一方で、「政府を非難するほうがおかしい。本当に困窮しているなら支援団体に援助を求めればいい」「罰金300S$(約2万4,600円)にあたる違法な露天売りの移民もいる」など、複雑な国民感情をかいまみせる声が上がった。

深夜のコンビニでアルバイトをする老人が話題になる日本と同じように、アジアの〝金融ハブ〟として富裕層が暮らすイメージが定着したシンガポールでも、ホーカーセンター(屋台村)や交通機関、ショッピングモールで高齢者が清掃係として働き、街中で段ボールを集めて小銭を稼ぐ姿は当たり前の光景になっている。年のせいか足をひきずりながら仕事をしている人も多い。

シンガポール人の65歳から69歳(約7 万4,900人)の就労率は約40%。約10年前の2006年の24%と比べると明らかに激増している。多くの老人が生活のために働く高齢化社会なのだが、この国が歴然とした格差社会でもあることは、貧富の差をあらわすジニ係数からも明らかだ(就労率はMOM=人材開発省、2016年調べ)

1990年代から2000年代前半にかけて、東南アジアでマレーシアとジニ係数の最高値という不名誉な記録を競ってきたシンガポールだが、最新の統計では0.45と、G7の中で最大のアメリカ(0.41)より格差がひどい。45年ぶりのワーストを記録した香港(0.53)よりはましという結果が出ている(0~1で表示。1に近いほど不平等)。

この結果についても「これが実態? フェイクニュースじゃないのか」などとネット上では辛口の反応が上がったほど。いずれにせよ、先進国の中でもトップレベルの貧富差があることを多くのシンガポール人は自覚している。

 

 

「子供の世話になりたくない」屋台で働く70代女性の呟き

 

「動けなくなるまで働くよ。大好きな煙草をやめたくないし、子供はいるけど、余計な世話にはなりたくない」

オフィス街のホーカーセンターで働くリー・メイさん(70代半ば)は以前、フルタイムの清掃人として毎月800~1,000S$(約6万5,600円~8万2,000円)を稼いでいたが、4年前に癌を患った後、週3、4回勤務のパートに切り替えたという。「この国は狭くて娯楽が少ないし、家で1日中テレビを観ていたら逆に体調が悪くなる。働くほうが健康にいいのよ」

と話すリーさんのいまの月収は350S$(約2万8,700円)前後で、営業マンをしている息子が家に入れるお金はその3分の1にも満たない150S$(約1万2,000円)ほど。物価高ランキングでつねに世界トップクラスのこの国で彼女が楽な生活をしていると言いがたいことは、容易に想像がつく。

シンガポールにもCPF(中央積立基金)という年金を中心にした社会保障制度がある。ただ、歴史が浅いため十分な積立金がないまま退職した高齢者や、急速な経済成長で価格が高騰したHDB(※)のローン返済などにCPFを充てて、リタイヤ資金が途中で底をつく人が相次いでいるのだ。「『子供や孫の世話になりたくない』という理由で働くお年寄りはもちろんいるでしょうが、強がりやプライドもあると思います。この国で一番困窮しているのは、CPFがない時代から働いて、年金を受け取れない高齢者ですよ。当然、本音では子供に頼りたいと思っているはずです」

闘病中の母親を支えながら会計事務所で働く華人系シンガポール人のヘゼルさん(33歳)はそう話す。

日本では政府が家庭教育に介入する「家庭教育支援法」を自民党が推進しているが、少子高齢化が進むシンガポールでは、早くから〝親孝行〟が法律で義務化されてきた。1996年に制定された両親扶養法」は、余裕があっても老親の扶養を怠る子供に6か月以下の禁固、または5,000S$(約41万円)以下の罰金を科している。「国に頼るな。親の面倒は子供が見ろ」ということだ。「法律の存在を知らない高齢者もいるかもしれません。あとは親の面倒を見る経済的余裕がない子供と疎遠になったケース、言い方は悪いですが子供に棄てられた人たちもいると思います」(ヘゼルさん)

 

シンガポールの〝マック難民〟〝富裕国〟にもいるホームレス

 

生活不安はこうした高齢者だけの問題ではない。一昨年、地元紙に掲載された「Meet Singapore’s McRefugees(シンガポールのマック難民によろしく)」という記事によると、「エアコンを入れていなくて寝つけない」「HDB内の近所の音が騒がしい」といった理由から、空調やWi-Fi環境が整ったマクドナルドで朝まで過ごす人や、借金が原因で一家離散となり入り浸る人がいるという(2016年9月11日付「The StraitsTime」)。

53歳の男性は自宅のリフォーム代として1万9,000S$(約155万8,000円)を借りたことがきっかけで闇金にはまり、家を売って妻や子供3人と離別した。昼は公園のベンチで過ごし、ショッピングモール内でシャワーを浴びてからマクドナルドの配達員として夜間に13時間働いているという。現在の月収は約1,500S$(約12万3,000円)。「政府の支援を受けて失ったものを取り戻したい」とその男性は語っている。

もちろん政府もこうした状況を放置しているわけではない。

リー・シェンロン首相(リー・クアンユー初代首相の長男)の肝煎りで2005年、2.5億S$(約205億円)の資金をかけて低所得者に就労や福祉施設の紹介など生活支援を行うコムケア(ComCare)がスタート。コムケアから財政援助を受けた人(月収650S$=約5万3300円未満、世帯の場合は月収1,900S$=約13万9,400円未満)は、2012年の2万527世帯から2015年の2万9,511世帯と増えている。ちなみに何かしらの支援を受けている5人に1人は35歳以下の若者だ(MSF=社会福祉省調べ)。

Wi-Fiやエアコン代の節約のために外出先で勉強をする若者は、マクドナルドに限らずスターバックスなどにあふれているし、早朝のフードコードで疲れ果てて寝ている外国人労働者を見かけることもある。日本のテレビに映る華やかさがこの国そのものであるわけがなく、むしろ興味深かったのは、今回の取材を通して知り合った同業のシンガポール人の反応だった。「McRefugees(マック難民)という言葉は初めて知ったけど、マリーナベイサンズのような観光スポットにいる浮浪者はすぐに保護されるだけで、トア・パヨー(シンガポールの下町地区)の自宅裏には3~4人のホームレスがいつもいる。コムケアにしても実際に援助を受けるまでの審査はかなり厳しいはず。与党は国民からの批判があるから渋々援助をしているけど、本音では貧民層にお金を使いたくないんだと思う」

 

ダブルインカムで成立する一般家庭のシビアな家計簿

 

マーライオン公園から歩いて約15分のサンテック・シティは、人気の風水スポット「富の泉」の噴水をガラス越しに見渡せる国内最大級のショッピングモールだ。いつも何かしらのイベントを行っているが、とくに各社がブースを設けるブライダルフェアは毎月恒例の催しで、この日も10以上ある簡易ブースに陣取るコンサルタントの話にカップル数組が頬を寄せ合って聞き入る姿は微笑ましい。シンガポール人は路チューもするし、見ているこちらが恥ずかしくなるほど顔を近づけ、見つめながらお喋りする。愛情表現はかつての宗主国・英国ゆずりなのか、とてもオープンだ。

ここ数年、中国で、ハネムーンとは別に披露宴で飾るウェディング写真を撮影するためだけに海外へ行く「前撮り」が流行だが、シンガポールでも欧米を筆頭に台湾や韓国、日本などが人気の撮影先となり、こうした催事で売り出されている(衣装、メイク、ホテル代などパッケージで3,000S$=約25万円前後~)。

約4年前の2014年、このモールに近い会場でクレジットカードにまつわる相談機関の設立10周年イベントが行われた際、当時のターマン・シャンムガラトナム財務相は「カードトラブルに陥る人の半分以上が高卒以上(の高学歴)で、旅行や自動車といった贅沢品の過剰消費も原因のひとつだ」とコメントした。

大臣がどこまで意図して発言したのかはさだかでないが、若い層が借金苦に陥るのは、よくいわれるシンガポール人のプライドや見栄に一因しているという見方があるのも事実だ。母親を支えながら働くヘゼルさんでさえ、「ウェディングは一流ホテルで盛大に挙げたいし、新婚旅行とは別に写真を撮りに外国へも行きたい。show off(自己顕示欲)は、中国の流れをくむ私たち華人系シンガポール人の志向かもしれない」

と自嘲気味に話すほどだ。

 

多民族国家の中のカースト成長を底辺で支える外国人

 

とはいえ、日常的に接するシンガポール人の多くは、ホーカーで食べる4~6S$(約320円~490円)のランチ選びにも慎重なぐらいお金にシビアだし、貯蓄にも余念がない。それは一般のシンガポール人の平均月給が4,056S$(約33万3,000円。2016年MOM調べ)と突出して高いわけでなく、高騰する住居ローン、苛烈な学歴競争社会でかかる教育費、市場原理にゆだねられた医療費、さらには親の介護と、夫婦のダブルインカムでようやく家計が成り立つ現実からすれば当然のことだろう。「あの〝フィリピノ〟が10月から新しい店長になるんだよ」

近所の飲食店で働くインド系シンガポール人のディープ(29歳)は温厚で家族想いの若者だが、職場での異動話をしてくれた時、普段は名前で呼ぶ同僚への微妙な〝ニュアンス〟の変化に驚いたことがある。オーナーへの当てつけもあったのか数日後、彼は後輩ウエイター2人を連れて店を辞め、隣駅に開店したレストランへフロアマネジャーとして転職した。

シンガポールの人口約561万人の約7割は、中国系やマレーシア系、インド系などの国民や永住ビザ保持者で、残りの約3割は駐在員などの長期労働と、建築現場などで働く短期労働の外国人だ。少子高齢化もあって2030年までに690万人まで人口を増やしたいシンガポール政府は、毎年約3万人を永住者として受け入れる一方で、「仕事を外国人に奪われるかもしれない」「外国人のせいで地下鉄やバスが混むようになった」といった国民の不満に敏感だ。

今年に入って、ここ数年で最大規模といわれる3,000人前後の日本人駐在員とその家族が帰国し、島内の狭い日本人コミュニティで話題になった。これも、政府が自国民の職場確保を優先させるため、外国人(ホワイトカラー)向けの就労ビザの発給基準を大幅に厳しくしたからで、「民族、言葉、宗教に関わらず」というフレーズが政府行事に入ったり、HDB内に民族比率の決まりがあったりするのも、移民・民族問題がこの国ではデリケートマターであることの証左だろう。

早朝、建造中のコンドミニアムやオフィスビルの前に止った中型トラックの荷台からぞろぞろと降りてくる労働者を見かけることがある。中には、仕事が終わっても寮に戻らず深夜まで路上で携帯をいじっている人影も。高額な仲介費用(2,000~1万2,000S$=約16万4,000円~98万4,000円)を払って、バングラデシュやスリランカ、カンボジアなどから渡ってくる彼らは、若いシンガポール人も嫌がる土木・建築作業、メイドといった単純労働に就く外国人労働者だ。最低限の福利厚生は雇い主が負担するが、居住先の自由はなく、何年働いても永住権を得ることもなく、メイドは妊娠すれば国外退去となる。3K労働を異国でこなすストレスと待遇への不満から、2012年11月にはバスのドライバー171人による2日間のストライキが、2013年12月にはリトルインディア地区で400人規模の暴動が起きている。

炎天下の午後、スーツ姿のシンガポーリアンが闊歩するオフィス街の建設現場の片隅で、虚ろな眼差しで束の間の休憩を取る彼らの姿は、シンガポール経済を底辺から支え、成長の原動力になっているにも関わらず、最も遠く置き去りにされている存在に映る。

 

リー家の内紛から表面化した言論とマスコミ統制の手法

 

シンガポールはよく〝明るい北朝鮮〟と揶揄される。確かに地元の新聞社(シンガポール・プレス・ホールディング)やテレビ局(メディアコープ)は政府の強い影響下にあるため、政府批判のプログラムを日常的に見聞きすることはない。ただし、国内の問題はネットニュースやSNSを通して共有されているし、既述したようにシンガポール人は家族や友人同士で政府や多民族への複雑な感情をごく普通に口にする。

とくに昨年8月、リー・シェンロン首相の甥にあたるシェンウー氏(32歳・現ハーバード大学特別研究員)が「政府による拘束の危険を感じてシンガポールから逃れた」とフェイスブックに書き込んだことは、建国以来の騒動だった。そもそもは首相の実弟(シェンウー氏の父親)と実妹の告発に端を発したリー一族の内紛だったが、相手が欧米メディアでも一国民でも、名誉棄損などで高額賠償を求めて記事を取り下げさせるこの国のメディアコントールの手口を身内が暴露するかたちになっているからだ。

2年前には、「国民がCPSに積み立てたお金をリー首相は不正に流用しているのではないか」とブログで主張し、首相本人から名誉棄損で訴えられていた元公立病院勤務のロイ・ガーングさんに、15万S$(約1,230万円)の損害賠償が命じられた。

それでなくても2013年からスタートしたライセンス制で新たに締めつけの対象になったネットメディアには、こうした訴訟を恐れて記事内容の自己規制をしているところも多い(「報道の自由度ランキング」でシンガポールは180か国中151位。「国境なき記者団」2017年調べ)。

昨年9月16日、チャイナタウンの一画あるホンリム公園には、「#Not mypresident」と胸にプリントされたTシャツを着た人々を中心に、1,000人近い国民が集まった。初代ユサフ・イサーク大統領以来50年ぶりにマレー系のハリマ・ヤコブ氏が、初の女性大統領(※)として、事実上の無投票で選ばれることが伝えられた直後、「選考のプロセスが不透明だ」「特定の民族を優遇するのは逆差別」などと訴えるシンガポール人によって大規模な抗議集会が開催されたのだ。「(主流の)華人系ではない、かつ初の女性大統領という聞こえのいいトピックで、リー家の一連の騒動や政治不信を国民が忘れてくれると思ったのではないか。オープンでない大統領の選考は、シンガポールが法治でなく人治の国であることを象徴する出来事だと思う」(抗議集会に参加した30代男性)

国民の〝ガス抜き〟の役割を果たしてきたSNSだが、赤道直下の貧国を世界トップクラスの先進国へ押し上げた〝創業家一族〟のつぶやきで言論統制の内実が表面化し、国政に影を落とす一因になっているとしたら、あまりにも皮肉な話だ。(昨年10月20日、以前から体調不安説が囁かれていたリー首相は、数年内での退任の意向を発表した。後任は未定)。

 

ガンの治療代が6000万円以上?将来に不安を感じる人たち

 

「Sometimes I feel I am better off deadthan face this mountain of bills(借金のことを考えるより、死んだほうが楽だと思う時もあります)」

ステージ4のガンと診断され、手術費などで75万S$(約6,150万円)の治療代を病院から請求されている37歳のシンガポール人女性が今年10月、フェイスブックに複雑な心境とともに寄付を募ると、先行きへの不安に共鳴する人たちを中心に2日間で300人近くにシェアされ100件を超える励ましや激励のコメントが寄せられた。「シンガポールには政府系の公立病院と民間病院がありますが、日本人の感覚からすると30歳前後の一般的な会社員(国民)で公立病院だと50%負担、民間病院なら70%負担です(※)。公立病院の歯科はとくに患者が多く、予約が4か月~半年待ちというのもざら。ましてや何度も治療が必要なガンのような病気はことさらお金がかかる。だから放置して悪化させてしまう人も多いのです」

2000年代前半にシンガポールに移住し、美容室を経営して永住ビザを取得しながら昨年、夫婦で日本へ本帰国した木原聡さん(仮名・47 歳)は電話口の向こうでそう話す。

木原さんは医療費をカバーするため、民間の医療保険に年3,800S$(約31万1000円)を払っていたが、周囲には年間で5,000S$(約41万円)以上の掛け金を保険に費やす人がざらにいたという。「老後に備えて日本へ帰ったら、値上げが続く介護保険料など社会保障の切り下げにびっくりしています。単純な比較はできないですが、入院費用などを補う公的な医療制度はあるものの、国民皆保険がないシンガポールは病気や離婚などでいったん問題が生じると、貧困のサイクルに陥るリスクの高さは日本以上かもしれません」(木原さん)

経済発展を海外からの投資に頼り、法人税や所得税を低く抑えているシンガポール政府は、国民や外国人労働者に対して自己責任の原則を貫いてきた。しかし、高齢者の低福祉がその親を支える子供世代の生活も巻き込むなど、SNSでくすぶり続けるさまざまな不満に対応するため、約45万人のパイオニア世代(独立後の国づくりに貢献した国民)への医療費補助策などを数年前から打ち出している。「国をあげて盛大なパレードが行われる独立記念日(8月9日)に毎年雨が降らないのは、政府が天候を操作しているから」

一党支配のもと、冗談のような都市伝説が囁かれるまでの急成長を遂げたシンガポール。生前、国父リー・クアンユーは「国の方向性に誤りが生じたら墓の中からでも出てくる」と杞憂したというが、このアジアの優等生が、世代や民族間に亀裂を生みかねない諸問題にどんな舵取りをしていくのか、今後も注目される。

 

【みやざき・ちひろ】新潟県生まれ。編集プロダクション、出版社勤務後に30歳でフリーランスに。企業出版物、PR誌、週刊誌、月刊誌のライター(おもに20世紀史、事件史など)を経て2015年6月からシンガポールへ移住。当地では取材コーディネート、現地フリーペーパーの編集などに関与。

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